浮かれ気分もこれまで 北京五輪は中国崩壊の前夜祭になる
（「月刊正論」２００８年９月号）

浮かれ気分もこれまで
北京五輪は中国崩壊の前夜祭になる

北京五輪前夜の中国は、チベット問題で世界中から猛バッシングを受けたひと頃の逆風もおさまり、平穏そうに見える。各国首脳らの開会式ボイコットの動きも話題に上らなくなり、ブッシュ大統領も我が国の福田首相も、相次いで参加を表明した。だが今、中国社会が激変のシグナルを発していることを、見過ごしてはならない。この平穏が嵐の前の静けさに過ぎないことを示す事件が、六月末から七月初めにかけて立て続けに起きている。

■３つの事件の衝撃
政権の要が襲撃ターゲットに

六月二十八日、貴州省の甕安(ルビ・おうあん)県で、大規模な暴動事件が起きた。女子中学生が殺された強姦殺人事件の捜査に不満を持った住民数万人が県公安局(県警察本部)などを占拠、建物や警察車両に放火するなどの騒ぎとなったのだ。暴動の経緯は日本でも報道されたので詳述しないが、この時に襲撃されたのは県公安局だけではない。七月一日に行われた貴州省公安庁(省警察本部)の公式発表によると、甕安県共産党委員会のオフィスビルと県政府のオフィスビルも焼き討ちのターゲットになったという。約七時間にわたる暴動で、共産党委員会ビルは丸ごと全焼、県政府ビルも百室以上が焼かれた。

ひとつの刑事事件の捜査に数万人の市民が不満を持ち、その憤りを地元の党と政府にむけて爆発させ、党と政府そのものにたいする反乱を行った。しかもそれは、抗議デモやハンストなど「穏やかな」反抗ではなく、いきなりの焼き討ちであった。女子中学生殺人事件の捜査への不満は、暴動発生の導火線にすぎない。数万人の民衆が一斉に爆発した背後にあるのは、より大きな社会的歪みと不正に対する憤懣、絶望であろう。そして民衆は、地元の党と政府がこうした歪みと不正を生み出した根源であると見抜いている。だからこそ、彼らは何の躊躇もなく党と政府のビルに押し寄せ、容赦のない焼き討ちを実行したのだ。甕安県の暴動は、決して個別的な現象ではない。わずか四日後の七月一日と翌二日、中国では政府や警察を標的とした「凶悪」事件が立て続けに発生した。まず七月一日、経済都市の上海で、前代未聞の警官六人惨殺事件が起きた。午前９時過ぎ、北京出身の楊佳という男が、刃物やハンマー、手製の火炎瓶を持って上海市閘北区公安局のオフィスビルに押入り、警官六人を一気に殺害、警官三人と警備員一人を負傷させたのだ。上海警察当局が後に発表した捜査結果によると、楊佳は二年前に上海に短期間滞在した際、プレートと証明書のない自転車に乗っていたため、閘北区を通りかかったときに警察に尋問された。このとき楊佳は態度が悪く、尋問に協力しなかったばかりか、逆に警官に殴られたと訴え、賠償を請求したがはねつけられた。それが、公安局に押し入る動機になったという。

しかし今の中国で、上海警察の発表をそのまま信じる人はまずいない。インターネットなどでは、実は楊佳が「自転車尋問」を受けた際、一度閘北区の警察署に連行されて不当拘留され、ひどく殴られた結果、生育能力喪失の後遺症になったとの噂が広まっている。それこそ、彼が犯行に及んだ真の動機という。いずれにしろ、男が公安局に乱入して警官六人を一気に殺害したというショッキングな事件は、おそらく中国共産党政権成立以来初めてのことであろう。が、ここ数年、「襲警事件」（警察を襲撃する事件）が全国で多発しており、今回の事件も偶発の個別事件とは思えない。今の中国では、警察こそが民衆の憎しみの的となっているのだ。

続いて七月二日、今度は湖南省張家界市で「事件」が起きた。同市永定区西渓坪にある政府出張所のビルに、ガスタンクを積み込んだ農業用三輪車が突入、そのまま爆発炎上したのだ。十二人の負傷者を出したこの事件の犯人は同じ町内に住む男。犯行の動機は未だに不明だが、地元政府にたいする住民の「テロ行為」であったことは確実といえる。「政府に対する決死の反乱」という構図が、ここでも見られたのである。六月二十八日から七月二日までのわずか五日間に起きた三つの事件は、規模や動機はさまざまだが、共産党政権の要である党機関と政府、警察が一般民衆の襲撃対象となった、という点で共通している。普通の庶民がいきなり、焼き討ちや警官殺しなどの極端な手段を用いて、権力そのものに牙を剥いたのである。さまざまな社会的歪みから生じた民衆の不満、憤懣が至るところで蓄積されて蔓延し、中国共産党政権がその最大の標的となっている。それは政権側にとって、あまりにも危険な状況であろう。

■ネット造反が急増
警官６人殺害の犯人を英雄視

「政権こそわが敵」という意識の広がりは、ネットの世界でも感じられる。楊佳による襲警事件の発生後、中国国内のインターネットの掲示板などには事件に関する議論や意見が多く書き込まれているが、そのほとんどは犯人の楊佳に多大な同情を寄せたり讃えたりする内容で、警察と権力側を激しく非難するものばかりである。具体例を挙げよう。事件発生翌日の七月三日に、人民日報社開設のサイト「人民網」の人気掲示板「強国論壇」には、次のような書き込みが殺到した。

書き込み者《北京一市民》
楊佳という人、決して理由もなく警察を殺したのではないだろう。警察にめちゃくちゃ殴られて、それを訴えようとしても、今の中国ではそれは出来やしない。だからやってしまった。仕方がないではないか。

《重慶剣客》
俺は重慶に住んでいる。こっちの警察もヤクザ同然のものだ。重慶から楊佳の一人が出てこないのか。

《名も無き憂国の士》
現在の中国の問題は、公道というものがまったくないことだ。権力に虐められても庶民はなす術もない。楊佳は可哀想。こうせざるを得ないところに追い込まれたのだ。

《一不満不平の士》
楊佳よ、お前こそは俺たちの見本だ!よくやってくれた。

《武漢の弱気もの》
匪賊と変わらないのが今の警察だ。俺も警察の日頃の行いに憤りを感じている。楊佳ほどの勇気と実行力がないだけのこと。あいつは本物の英雄だぞ!

《哲学オタク》
楊佳のやったことは、民衆を害する悪を取り除いただけではないか。警察こそ民衆の敵だ。楊佳に英雄の称号を与えよう。そしていざとなる時、われわれも楊佳に学ぼう！

《ネット革命家》
今の中国では、庶民の一人は自らの尊厳と権利を守るために、こうした極端手段を取るしかない。それ以外に、悪の権力に立ち向かう方法があるのか。一人の楊佳がそれで捕まったが、千万人の「楊佳」はこれから立ち上がろうじゃないか。

以上は、「強国論壇」の書き込みのわずか数例である。七月三日の一日だけでも、事件に関する書き込みが三千数百件も殺到した。その大半が「英雄楊佳」に同情し、その行動を賞賛する内容である。日本でも秋葉原の歩行者天国で七人が殺害された事件で、犯人の男を英雄視するネットの書き込みが見られた。とくに、犯人の男と同じ境遇にいる派遣労働の若者たちからの書き込みが多かったが、同時に、犯人の男を「極悪非道の殺人鬼」とし、「どうせ突っ込むのなら永田町に行け」とする批判も多かった。ところが中国の場合、「よくやってくれた」、「俺も一度やりたい」、「楊佳に学ぼう!」「千万の楊佳よ立ち上がろう」との書き込みで塗りつぶされたのである。このような書き込みが「人民網」の掲示板を沸騰させたことは、もはや「革命前夜」のような雰囲気であるとは言えなくもない。政権に対する「ネット造反」が、目の前で繰り広げられているのである。通常、人民網の掲示板にこのような反政府的気分の書き込みがあれば、直ちに削除される。が、今回だけは特別だった。

実は楊佳事件の十二日前の六月二十日、中国共産党の胡錦濤総書記が人民日報社を視察し、他ならぬこの「強国論壇」の掲示板を通じて一般のネットユーザーとの対話に臨んでいたのだ。最高指導者の彼が対話したことで、「強国論壇」は直ちにお墨付きの「聖域」となってしまった。このため下っ端の役人が自分たちの判断でこの「論壇」の書き込みを削除することはできない。「強国論壇」は一時、「造反分子」たちの解放区と化した。ネット世代への人気取りを意図した胡総書記の行動が、逆に共産党批判の解放区を作り出してしまったとは、胡総書記自身もさぞかし仰天したであろう。

■二十年ごとに動乱
不穏な空気に怯える政府高官

ところで、楊佳事件に関する掲示板の書き込みを見ていると、筆者自身がかつて体験した、天安門事件の前夜を彷彿とさせる「不穏な空気」を感じることができる。心に留めて欲しいのは、今年が天安門事件の十九年目であり、中国に共産党政権が成立してから五十九年目であるということだ。中国共産党の政権史を見ると、一つの面白い現象に気がつく。中国共産党政権下では概ね、二十年前後の間隔で動乱と激動の時期を迎えるのである。共産党政権が成立したのは一九四九年のこと。その十七年目の一九六六年から文化大革命が起こり、以後十年間にわたる大混乱期に突入した。

一九七六年に毛沢東が死去し、七八～七九年ごろに小平が党の実権を握ると、「改革・開放」の時代が始まり、中国に安定と成長の時期が訪れた。だが、文革全盛の時代から概ね二十年後、共産党政権成立からちょうど四十年後の一九八九年は、政治動乱の年となった。すなわち三月にチベットで反中国の蜂起が勃発。六月には世界を震撼させた天安門民主化運動が沸点に達した。中国共産党政権は体制崩壊の寸前に追い込まれ、戦車まで出動させての血の鎮圧で、若者たちの反乱を辛うじて食い止めたが、その時の中国は、まさに革命前夜の様相であった。その後、中国は「安定」を取り戻して高度経済成長の時代を迎える。が、天安門事件から十九年目の今年、風向きはまた大きく変わり始めた。

まず、年初から大雪による災害が各地で発生、インフラ整備の脆弱さと政府の無能さが露呈され、交通ネットワークに甚大な悪影響が出るなど混乱が拡大した。三月にチベット人による十九年ぶりの大規模な蜂起が起こり、それが表面的に沈静化するや否や、今度はチベット近隣の四川省で大地震が発生した。震災地で幹部たちが救援金や救援物資を横領したことが民衆の憤りを募った一方、「おから工事」の校舎倒壊で圧死した多くの子供たちの親による抗議行動が今も続く。そして冒頭で取り上げた前代未聞の反乱事件が相次ぎ、中国国内は早くも、天下大乱の兆しを見せ始めている。

不穏な空気は、中国共産党政権も察しているようだ。六月一日、中国の崔天凱駐日大使はテレビ朝日の「サンデープロジェクト」に出演し、こう述べた。「中国は開放政策から三十年が経過したことで様々な変化を遂げてきており、いままでになかったようなことが起きている。今後、予測不可能なもっと激しい変化が起こり、多くの困難や問題に直面する可能性がある」筆者は以前から「中国の将来にロクなことはない」と考えていたが、それでもこの発言には驚かされた。中国の全権大使たる立場の人物が、これほど深刻な表現を用いて自国の直面する問題を「告白」するのは、あまりに異例なことだったからだ。

彼はおそらく、「お友達」のテレビ朝日ということで、ついつい本音を漏らしてしまったのかも知れない。だが、この発言の中には、中国政府の内部で近未来への危機感が高まっていることがうかがえる。「予測不可能な激変が起こりうる」、と中国政府の高官が言っているのだ。筆者の、中国はこれから崩壊と革命の時代を迎えていくのではないか、という予感は、はからずともこの発言によって裏付けられたわけだ。

■ダブルバブル崩壊
中国版サブプライムローンも

崩壊と革命へのシナリオは、まず、中国経済の破綻から始まるであろう。筆者は去年の夏ごろから、本誌を含めた一部の雑誌に寄稿し、中国における「株と不動産のダブル・バブル崩壊」の危険性について警告を発してきた。実は今年の春から夏にかけて、この予測が的中したかのような情勢になっているのである。株市場を見れば、昨年十月に上海指数が六千数百点の最高値を記録してから、中国の株価は下がる一方の成り行きとなった。今年七月十四日現在、上海指数はすでに二千七百点台に落ち込み、最高値の半分以下に暴落した。

中国中央テレビ局が株の個人投資家に対してインターネットによるアンケート調査を実施したところ、回答者の九三％が株投資で損失を受けたという悲惨な結果が出た。去年の春ごろから一攫千金を夢見て全財産を株に投じた数千万人単位の中国人民は今、生き地獄を見ている最中である。不動産市場の値崩れも始まっている。去年の秋から現在までに、深センの新築マンションの分譲価格が三割も下落したことはよく知られているが、七月八日付の「広州日報」によると、深センだけでなく「広州、深セン一円の不動産価格は今年の夏から一斉に下落し、一部の物件の落ち幅は五〇％にも達した」という。

こうした中、深センなどでは多数の不動産投資家が多額の負債を抱える事態に陥っており、銀行の貸し付けや貸し倒れの調査が開始されたと、中国新聞社の自社サイト「中国新聞網」は報じている（六月二十三日付の配信記事）。北京や上海でも価格下落の動きは顕在化している。一部の大手不動産業者が資金難のためにサラ金に手を出していると、全国紙「南方週末報」が六月二十六日付の紙面で報じたかと思えば、翌二十七日発行の北京地元紙「新京報」には、負債の返済ができなくなった不動産業者が夜逃げするケースが続発しているとの記事が掲載された。

七月十日放送の中央テレビ局ニュース番組「朝聞天下」では、数名の専門家たちが一斉に「わが国の不動産市場で販売件数と価格が同時に下落するという現象は、十年ぶりに起きた」と指摘。この十年間における不動産バブルの「終結」を宣言したのである。不動産バブルの崩壊は、金融システムの安定を根本から揺るがす結果になりかねない。七月九日付の「中国経済時報」は、金融専門家の王松才氏の論文を掲載、「中国における不動産価格の暴落はやがて金融危機を引き起こし、いわば中国版サププライムローン危機を引き起こすだろう」との警告を発した。

この「中国版サブプライムローン危機」が現実化すれば、「本家」アメリカよりもさらに深刻な事態に直面しなければならない。というのも、中国経済は今、インフレの異常な進行という別の難題に悩まされている最中だからだ。去年の秋ごろから、中国の消費者指数は毎月七％以上の伸び率を示しており、年間の消費者指数の伸び率を四％台に抑えようとする政府の数値目標とは懸け離れている。特に庶民の暮らしに密接する食糧や豚肉、野菜などの物価の上昇率は著しく、貧困層などの家計を直撃している。

■出稼ぎの苦難増大
窮鼠猫を噛むのは時間の問題

このような事態を憂慮し、中国はインフレと不景気が同時に進むスタグフレーションに陥る可能性があると警告する経済学者も出始めてきた。その警告の通り、ダブル・バブルの崩壊と金融危機がもたらす不景気の中でインフレだけは今までのように進行していく、という状況になれば、それこそ、中国の政治・社会の安定を根本から揺るがす「大地震」の来襲となろう。

経済全体が不景気となる中で、失業のさらなる拡大と賃金のさらなる低下は必至だが、そこから吐き出された多くの失業者と低賃金貧困層は、折からのインフレの行進=物価の持続的上昇という事態に直面する。こうなると、民衆による全国規模の大反乱の発生は、もはや時間の問題と言っても過言ではない。特に危険なのは農村からの出稼ぎ労働者だ。推定一億人はいるであろう出稼ぎ労働者の大群は現在、主に輸出向けの加工企業と不動産建設工事の現場で働き、自分と家族の食い扶持を稼いでいる。

しかし今年に入って、中国の主な輸出先であるアメリカ経済が失速。加えて人件費と燃料費の高騰がもたらしたコストの上昇など中国企業自身が抱える問題もあり、中国の輸出の伸び率は鈍化した。将来も落ちていくとの予測で、今年の春ごろから広州や上海周辺の輸出型加工企業が閉鎖したり別の国に移転したりする現象も起きている。

すでに出稼ぎ労働者の就職口減少に歯止めがかからない状況になっているのだが、さらに不動産バブルが崩壊して建設工事現場からの労働力需要が大幅に落ち込むような状況になれば、この一億人単位の農村出稼ぎ労働者はたちまち窮地に立たされる。農村では今も数千万人の「余剰労働力」が存在するといわれ、彼らは田舎に帰っても耕す土地がない。その大半は結局、そのまま「流民」となって都市部に留まる。そして、帰れる土地と生きる術の失った流民は、体制崩壊の引き金となる反乱予備軍の主力であることは、中国の歴史上の常である。

また、株価の暴落で全財産を失いつつある数千万人単位の個人株投資家、および全国的な不動産価格の暴落で資産を失う多くの人々も、体制にたいする不満分子の予備軍となっていくであろう。何しろ、前述した中央テレビ局のインターネットアンケート調査によると、投資失敗で損をした個人投資家の八割以上が「責任は国家と政府にあり」と考えているのだから。共産党政権こそがすべての不満、憤懣の標的になるという危険な構図が、ここでも見られるのである。さらに問題なのは、大学を卒業しても就職口にありつけない若者たちのことだ。二〇〇〇年代初頭からのこの六、七年間、高度経済成長が続く中でも、毎年の大学卒業生の三割～四割が就職できず、その累積人数は六百万人以上だと推定されている。今後も就職できない大卒の割合は増加するとみられるが、エリートでありながら絶望のどん底に陥った彼らの多くが、その若きエネルギーをどこに向けて発散するか、答えは明らかである。

■兆しは五輪直後に
経済混乱の次には民衆蜂起が

北京五輪開催という大事業の前に、中国社会は今、あらゆる矛盾が覆い隠されている。だが、絶体絶命の窮地に追い詰められつつある大衆と、反乱を起こすことによってしか自らの活路を開くことの出来ない不満分子が溢れている状況が、五輪によって改善されるわけではもちろんない。何かのきっかけで、冒頭の貴州省甕安県と同規模の、いやそれ以上の暴動がどこで起きても不思議ではない。

その兆しは五輪後、まさに今年の秋ごろから、はっきりと現れてくるかも知れない。中国が正真正銘の経済停滞と社会混乱の大乱世に突入していく。それに続いて、体制にたいする民衆の大反乱がやってくる。中国共産党政権がそれにどう対処していくのかは別として、ほぼ二十年ぶりの動乱期が目前に迫っている。こうして見ると、八月八日から華やかに開催される北京五輪の歴史的意味が自ずと分かってくる。それは、中国共産党政権にとっての最後の「カーニバルの夜」であると同時に、中国という国が動乱の時代に突入していく「前夜祭」でもある